オフィスワーカーを対象に、ポストコロナ時代の働き方やオフィスコミュニケーションの在り方に関する調査を実施

コロナ禍でオンラインツールの利用が一般化するも、コミュニケーション量は低下


バーチャルプラットフォームOasisの開発・提供を行う株式会社エクステンシブル(本社:東京都港区、代表取締役:豊福康友)は、主要都市圏にある企業で働くオフィスワーカー444名を対象に、「ポストコロナ時代に必要な働き方」に関する調査を実施しました。

本レポートでは、調査結果を抜粋して報告いたします。


【調査結果サマリー】

  • オフィス出社以外の選択肢が定着し、「ビジネスチャット」や「ビデオ会議」等のオンラインツールの利用が一般化

  • コミュニケーションの量が減少していることに加え、コミュニケーションの満足度や仕事のパフォーマンスが低下したと思う人が増加

  • 他者と関わる機会が減少しているなか、特に“たまたま”や“新たな”など偶然・新規の出会いが減少

  • 「コミュニケーションの変化に起因する課題がある」と考えている人は83.7%

  • 「コロナ収束後もテレワークを継続したい」と考えている人は79.5%

※ページ下部から調査資料の完全版ダウンロードが可能です。




【調査結果】

①主な勤務地としてオフィス以外を選択した人は約3割

主な勤務地としてオフィス出社を選択(複数選択可)した人は70.9%にとどまり、約3割はオフィス出社以外が主な勤務地となっていることが判明。オフィス出社以外の選択肢としては、「自宅(62.7%)」「サテライトオフィス(14.0%)」に次いで、「バーチャルオフィス」を選択した人も11.7%存在します。




②約6割のオフィスワーカーが自分でテレワーク環境を整備

テレワークにおける働く場の工夫を「何もしていない」と回答したのは42.7%であり、約6割の人が何らかの工夫または環境整備を行っていることが判明。具体的な工夫としては「自宅のテレワーク環境整備(34.0%)」が最も多く、「コワーキングスペースの利用(16.3%)」「自分が住みたい場所に居住地を変えた(14.5%)」が続きました。




③社内コミュニケーションの手段としてオンラインツールの利用が一般化

口頭でのコミュニケーション手段としては、「対面での打合せ」「電話」「ビデオ会議(カメラあり)」「ビデオ会議(音声のみ)」がそれぞれ50%程度。「ビジネスチャット(53.8%)」「バーチャルオフィス(13.5%)」も含め、オンラインツールの利用が一般化していることがうかがえます。




④コミュニケーション量は新型コロナ感染拡大前と比べて減少

コミュニケーション量は全てのパターン(上司・部下・同僚・他部署・顧客)において、約4~5割の人が「変わらない」と回答。一方、全てのパターンで「減少」が「増加」を上回っており、全体としてのコミュニケーション量はコロナ前後で減少しています。




⑤コミュニケーション満足度も新型コロナ感染拡大前と比べて低下

コミュニケーション満足度も全てのパターン(上司・部下・同僚・他部署・顧客)において、約5~6割の人が「変わらない」と回答。一方、全てのパターンで「低下」が「上昇」を上回っており、全体としてのコミュニケーション満足度はコロナ前後で低下しています。




■ポストコロナ時代に注目を集めるバーチャルオフィス


コロナ禍で「ビジネスチャット」や「ビデオ会議」といったオンラインツールの利用が一般化する傍ら、組織のコミュニケーション量は減少したと感じる人が増加しています。こうした課題を解決すべく今注目を集めているのが、バーチャルオフィスです。本調査では11.7%の人が主な勤務地にバーチャルオフィスを選択するなど、新たな勤務場所の選択肢のひとつとして着実に浸透しています。

バーチャルオフィスはオンラインとリアル、両方の強みを融合させたコミュニケーションツールです。バーチャル空間上に共通の出社場所を持つことで、物理的距離に関係なく円滑なコミュニケーションを実現。リモートワーク下において発生するコミュニケーション不足などの問題を解決し、業務効率の向上に大きく寄与します。


■完全版のダウンロード方法



調査結果の完全版は、無料でダウンロード可能です。

・コロナ前後における仕事のパフォーマンスの変化

・コミュニケーションの変化に起因する中長期的な課題

・理想のテレワーク頻度

を含む全10項目を掲載していますので、下記リンク先の登録フォームに必要事項をご入力のうえ、ご利用ください。



■調査概要

調査名称:ポストコロナ時代に必要な働き方の調査

調査内容:コロナ禍におけるオフィスワーカーの働き方の変化、職場コミュニケーションの在り方の変化

調査手法:インターネットモニター調査

調査時期:2022年5月10日~11日

調査対象者:主要都市圏にある企業で働くオフィスワーカー444名